過半数の7球団から、新たに14人のオンラインカジノ利用が明らかになった。NPB中村勝彦事務局長は「非常に重く受け止めている」と話した。14人はいずれも刑法の単純賭博罪の公訴時効（3年）にかからない22年2月以降の案件。既に時効となっている者からの申告もあったが、公表対象とはしなかった。ただ、それらのケースについても必要に応じて調査は行う。

14人については、警察に相談させるのか、山岡のように活動自粛とするのか、NPBは名前の公表も含めて対応・処分を各球団に委ねる方針。というのも、野球協約第180条が禁止する「野球賭博」を申告した者はいなかったことが大きい。

NPBは日本プロ野球選手会と協議しながら、当面の間、自主申告の受け付けを続ける。

－14人は今後発表されるのか

公表するか、タイミングについても、個別の案件については各球団の対応になる。状況によってだと思う。

－今後、自主申告していない関係者の関与が発覚した場合、ペナルティーはあるのか

例え話になるので、ここでいうのも危険。ただ、当面の間、自主申告を受けるので、そこは理解して出していただければ。

－7球団以外の5球団は「申告がなかった」と報告がきたのか

はい。

－各球団に対応を委ねたら、ペナントで有利・不利のばらつきが出るのでは

仮定の話だが、みんな同じ金額でということではないので、ばらつきが出るのは当然だと思う。