ただ、そのためには野球界の大改革が必要です。メジャーのように野球界全体でビジネスをする、つまり「日本プロ野球株式会社」という視点での経営改革が必要なのです。

　メジャーの場合は、テレビやネット配信について、日本と比べ物にならないくらい制度がしっかりしています。たとえば、メディア大手ターナースポーツとの放映権延長契約を2022年から7年総額37億ドル（約3900億円）で、FOXと2022年から放映権契約を7年総額51億ドル（約5400億円）で、映像配信会社DAZNと3年総額3億ドル（約315億円）で締結しました。この大きな収入を、大リーグ各チームで平等に分けます。FOXとターナーだけで、2022年からの7年間に渡って毎年総額約1320億円の放映権料が各チームに分配されるのです（各チームには約44億円の分配）。

　一方、日本は巨人が2019年にDAZNとの間で年間20億円の放映権契約を締結するなど、各球団が単体で交渉しています。これでは、不人気球団が買い叩かれるのも無理はありません。日本もメジャーのように、野球界全体が一つの会社として儲かるシステムを考える必要があります。